平成23年1月10日(月)、吉田 久准教授が参画されている文部科学省都市エリア産学官連携促進事業「妊婦見守りシステムの開発」の成果が読売新聞に掲載されました。 近年、産婦人科医の減少が社会的な問題の一つとなっています。また突然起こる 妊娠異常を発見するには定期検診だけでは困難が伴うなどの問題もあり、安心して出産できる医療システムの充実が望まれています。吉田准教授は、奈良県立医科大学らと共に、文部科学省から支援を受けて新たなセンシング手法を用いた在宅生体計測による妊婦見守りシステムの開発に取り組んでおり、最先端の信号処理技術を駆使して、母体心電位と胎児心電位を分離することに成功しました。このシステムでは胎児心電位から胎児心拍数を計測し、心拍数の変動解析によって胎児ならびに妊婦の健康状態がチェックできます。解析されたデータは、最終的に医療機関へと送られ、必要に応じて医師が診断する仕組みになっています。高齢出産などのリスクが高い妊婦が増えている昨今、このような「生命のためのシステム」が高く評価されています。



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